お知らせ

2020年9月24日

<テレワークによる体の不調「テレワーク不調」に関する調査>
3人に2人が感じる「テレワーク不調」
肩こり・腰痛が多く、業務効率低下に

 第一三共ヘルスケア株式会社(本社:東京都中央区)は、テレワークによる体の不調を「テレワーク不調」とし、その実態を明らかにするため、テレワークの導入により勤務形態が変更になった20代~50代の男女を対象に調査を行いました。その結果、労働時間が特に増えていないにも関わらず不調を感じる人が増えており、業務効率に影響が出ていることが分かりました。主な調査結果は以下の通りです。


1.約8割がテレワーク導入前以下の労働時間であるにも関わらず、「テレワーク不調」を感じる人が増え業務効率も低下
・テレワーク導入後、約3人に2人が何らかの不調を感じている。その内容は第1位「肩こり」(41.6%)、第2位「腰痛」(28.3%)。また、テレワーク導入前と比較して「肩・腰等の痛み」が悪化した人は約6割に上る。
・主な原因である「肩・腰等の痛み」を訴えている人の約4割が仕事の業務効率低下につながったと回答。

 



2.「テレワーク不調」が最も顕著なのは、30代~40代の子どもと同居している働くママ層
・テレワーク導入後の不調について、女性は約2人に1人が「肩こり」を、約3人に1人が「腰痛」を訴えている。
・30代~40代の子どもと同居している働くママ層の69.1%が「肩こり」、40.0%が「腰痛」があると回答。


3.「セルフケア派」は半数以上。市販薬を使いながらうまく対処する人が増加
・業務効率を高めるためセルフケアを実施する意向のある男性は57.1%、女性は64.9%と、男女ともに約6割に上る。
・テレワーク導入後、不調発生時に市販薬で対処する頻度が増えた人は53.3%(増加した+少し増加した)。

※セルフケア:自分自身の健康を守り対処すること




【調査概要】
■実施時期:2020年8月14日(金)  ■調査手法:インターネット調査
■調査対象:2020年4月7日に発令された緊急事態宣言以降、テレワークを導入した企業に勤務する全国の20~50代の男女700人
※構成比(%)は小数点第2位以下を四捨五入しているため、誤差が生じます。


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 第一三共ヘルスケアは、第一三共グループの企業理念にある「多様な医療ニーズに応える医薬品を提供する」という考え方のもと、生活者自ら選択し、購入できるOTC医薬品の事業を展開しています。現在、OTC医薬品にとどまらず、スキンケアやオーラルケアへと事業領域を拡張し、経営ビジョン「健やかなライフスタイルをつくるパートナーへ Fit for You」の実現に向けて取り組んでいます。こうした事業を通じて、自分自身で健康を守り対処する「セルフケア」を推進し、誰もがより健康で美しくあり続けることのできる社会の実現に貢献します。
※ 第一三共グループは、イノベーティブ医薬品(新薬)・ジェネリック医薬品・ワクチン・OTC医薬品の事業を展開しています。


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